ポンです。
2016年のふるさと納税もいよいよクライマックスとなってまいりました。
ふるさと納税のできる金額も固まってきてますし、ほぼ、寄付を終えてしまった方もいると思います。
私は、ふるさと納税の大半は、お米を選択してきました。
今までは、1万円の寄付でお米20㎏をいただくことができる自治体を中心に、選択してきました。
しかし、1万年の寄付でお米20㎏を頂くことができる自治体は増えており、12月になっても残っている自治体もあります。
そんな中、1万円の寄付でお米20㎏を頂くことができる自治体の選択基準が個人的にもかなりかたまってきたので、記載してみたいと思います。
1万円でお米20キロをもらえる自治体を選ぶ時のポイント３つ
クレジットカード払いをできるかどうか
自治体によっては、クレジットカード払いは受け付けていない場合があります。
その場合には、振込が中心になります。
私は、銀行振込無料の回数を把握しているため、もちろん、振込でも、全く問題ありません。
しかし、振込とクレジットカード払い以外の条件が一緒であれば、どうしても、クレジット払いの自治体を選択してしまいます。
なぜなら、1%のポイントが付くからなんですよね。
1万円の寄付で1%のポイントであれば、たった100円程度だと思われてしまいますが、このたったの100円でもし、楽天ポイントがつけば、ミスタードーナツでドーナツを1つ買うことができます。（厳密には、消費税8円は自己負担ですが）
また、もし、5万円のふるさと納税をすれば、1%といえども、500円の還元を受けることができます。
500円あれば、サラリーマンのランチ代を一食節約することができる金額です。
というわけで、もし、クレジットカード払いができれば、クレジットカード払いを選択できる自治体にふるさと納税をしてしまいます。
ふるさとチョイスでふるさと納税をすることができる自治体
ふるさと納税ができるサイトは複数あります。
その中でも、最大手は、「ふるさとチョイス」になります。
「ふるさとチョイス」はふるさと納税ができる自治体が豊富で、見やすいといった他に便利な機能が2つあります。
「ふるさとチョイス」に会員登録する必要はありますが、１つは、
ふるさと納税の上限金額のシミュレーションと登録ができる機能
です。
この機能を使うと、1年間の給与所得の概算額を入力すると、自動で、ふるさと納税の上限金額をシミュレーションしてくれるので、大変便利です。
しかも、シミュレーションは、何回でもできるので、給与所得が確定しそうになれば、改めて、算定することができます。
これにより、ふるさと納税の上限額を超えて、寄付をすることを防ぐことができます。
2つ目の機能が
ふるさと納税の寄付履歴を保存しておいてくれる機能
です。
この、機能により、ふるさと納税をいつ、どの自治体にしたのかを把握することができます。
過去にふるさと納税をした自治体を忘れてしまい、ふるさと納税の上限額を超えて、寄付することを防止することができます。
お米を分割して、定期発送してくれる自治体であるかどうか。
3つのポイントが1番重要になります。
1万円でお米20㎏をもらうことができる場合に、私は当初、いろいろな種類のお米を楽しみたいという願望がありました。
そのため、1万円でお米を20㎏を頂ける自治体を3つ申し込んだりしていました。
しかし、お米20㎏が同時に届いたりすると、使い切るのが大変なんですね。
贅沢な悩みですが。
そのため、最近では、いろいろなお米を楽しむというよりは、例えば、3万円の寄付で、60㎏のお米がもらえ、発送月や発送間隔を選択できる自治体を好むように変化してきました。
これにより、お米を切らしたり、もらいすぎるといったリスクを減らすことができます。
企業でいうところの在庫管理のような感覚ですね。
感覚的には、1か月に10㎏のお米を消費するので、2か月にお米が20㎏が届くのが理想となります。
お米を分割して、定期発送してくれる自治体は
などがあります。
山形県勢の自治体が差別化を図っているのがわかりますね。
お米もおいしいし、分割配送してくれるし、頭が上がりません。
１万円でお米20㎏がもらえる自治体を選択するときのまとめ
1万円お米20㎏をもらえる自治体を選ぶ時の基準を3つ記載してみました。
その中でも、1番重要なのは、3つ目の
「お米を分割して、定期発送してくれる自治体であるかどうか。」
になります。
定期発送してくれる自治体が、クレジットカード払いを受け付けていなかったとしても、「お米を分割して、定期発送してくれる自治体」を選択します。
もちろん、「クレジットカード払い」ができ、かつ、「お米を分割して、定期発送してくれる自治体」があれば、そこが最有力候補となります。
私の基準だと、どうしても、返礼品が選択の基準となってしまい、ふるさと納税の活用方法が選択肢になっていないのが残念ですが、これは、どうしようもないですね。
